がん保険の必要性について【医療保険とがん保険、両方に加入すべき？】

すでに医療保険に加入していたとしても、がん保険に加入する必要はあるのでしょうか。

2人に1人はがんと診断される時代ですが、それと同時に健康診断などで早期発見すれば簡単な治療で治る病気とも言われています。公的健康保険や医療保険だけでは本当に足りないのでしょうか。

このページでは「なぜがん保険が必要とされているのか」その理由とともに、医療保険とがん保険での保障の違いや、がんの先進医療の役割、そして最後にがん保険が必要ないケースなどをご紹介していきます。

がん保険の加入を検討しているかたは、ぜひ参考にしてみてください。

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それでは、いきます。

がん保険が必要とされる理由

ひと昔前は「不治の病」とも言われていたがんという病気ですが、医療技術は著しく発達し、現代では「治せる病気」としてさまざまな早期発見のための検査や治療が確立されています。

初期のうちに健康診断などで発見できれば、簡単な処置で治療が完了することも可能になりました。

しかし発見が遅れ、ステージが進行してしまうと命に関わる重大疾病であることには変わりなく、治療期間が長引いたり再発や転移で入退院を繰り返したりしてしまうことで、医療費の負担や生活費への影響が大きくなりやすい病気でもあります。

日本では公的な健康保険や高額療養費制度といった医療費負担を軽減する制度が充実していますので、「わざわざがん保険に入る必要はない」と考える人もいます。

ですが、高額療養費制度はひと月あたりの自己負担額が上限を超えると払い戻されるしくみなので、治療が続く限りは最低でも自己負担額分は払い続けなくてはいけません。

それに加えて、全額自己負担となる交通費や差額ベッド代・食事代などがのしかかり、長期的な治療で負担が継続すれば確実に大きな経済的痛手となりうる病気なのです。

【参考リンク】
がんの治療費はいくらになる？【3大療法にかかるお金と、自己負担となる費用について】

「保障はお金のかかる(リスク)部分にこそ持つべき」という保険としての基本的な役割を考慮すると、がん保険はむしろ理にかなった保険と言えそうです。

医療保険でがんの治療は保障されないの？

すでに一般的な医療保険へ加入していれば、「わざわざがん保険まで加入する必要はあるの？医療保険だけでは保障されないの？」と疑問に感じる方もいるかと思います。

医療保険は病気やケガをトータル的に保障してくれるため、もちろんがんであっても入院や手術など所定の治療をしたときには給付金が支払われます。

ではなぜ併用してまで加入することもあるのかというと、こんな理由があるからです。

1. がんでの入院や手術に対する保障の上乗せ
2. 入院も手術もせずに治療となったときの補填
3. まとまった一時金で治療費以外の支出もカバーする

医療保険の特徴は「入院したら○○円」「手術を受けたら○○円」など、決められた事由に対して給付金が支払われることが一般的ですので、逆に言うとどれだけ大きな病気になっても入院や手術を行わなければ給付金がまったく支払われない、ということでもあります。

がんの治療では三大療法といって「手術」「放射線治療」「薬物療法(抗がん剤治療)」を単独または組み合わせながら治療を行いますが、病状によっては入院せずに通院しながら治療を行うことが増えてきました。

通院による長期的な治療となるケースが多いことや、抗がん剤治療と放射線治療が意外にお金がかかることから、医療保険だけでは賄えない現状が危惧されており、がん治療の療法に合わせて給付金が支払われるタイプのがん保険が注目されています。

また、まとまった給付金を受け取れる診断一時金を備えておくことで、医療費以外にも休職による収入減をカバーする方法も有効です。毎月の保険料と一時金の保障額によっては、一度がんになると元が取れるとも言われていますね。

このように、医療保険だけではフォローしきれない部分も、がん保険ならフォローすることが出来るようになっています。それどころか、がんと診断されただけで高額な給付金が貰える保障も用意されていますので、万が一深刻ながんになった際の高額な治療費に備えておきたいと考えるならば、がん保険の必要性はかなり高いと言えるでしょう。

よしの

ただ、最近の医療保険には優秀ながん保障の特約が用意されている商品もあり、その特約を付けることで上記のがん保障の一部または全部を医療保険に付け加えることもできます。簡単に言うと、医療保険の特約を利用することでがん治療に大きく備えることも可能となっています。

がん保険の先進医療特約は必要？

ここでは先進医療特約の詳しい概要と、付帯するべき必要性について解説していきます。

先進医療とは

大学病院などの特定保険医療機関で研究・開発された新しい治療法が、ある程度の実績を積み確立されて厚生労働省に認められると、先進医療として登録されます。

平成30年2月1日時点での先進医療は102種類です。（参考：厚生労働省　先進医療の各技術の概要）

登録された先進医療は、厚生労働大臣などにより安全性や有効性がさらにジャッジされ、のちに公的医療保険の対象となったり逆に評価の対象から外されたりしていきますので、その種類はどんどん変化します。

そんな先進医療の技術には、さまざまながん治療に関する技術も多く登録されていますので、いざ自分ががん治療を行うときに先進医療が効果的だと勧められ、受けたいと希望することもあるかもしれません。

先進医療が医師によって必要性や合理性が認められ、治療の選択肢として提案されれば、公的医療保険制度の対象となっている治療と併用して受けることができます。

ただし先進医療の技術費は高額になることが多いうえに全額が自己負担ですので、医療費の負担が大きくなりやすいのが特徴です。

代表的な先進医療と治療費

では実際にどのような先進医療が多く用いられていて、平均でいくらぐらいの治療費がかかっているのでしょうか。

中央社会保険医療協議会の報告資料をもとに、目安となる技術料をみていきましょう。

（出典：平成28年6月30日時点における先進医療Ａに係る費用(平成28年度実績報告)より抜粋）

上の表にある技術料を見るとわかるように、先進医療だからといっても全てが高額なわけではなく、治療により数千円のものから数百万円に及ぶものまでさまざまです。

しかし先進医療は最新の医療技術ですので、身体への負担が少なく治療の際の痛みも少ない技術であったり、治療効果の高い技術であったりします。

今後もどんどん良い治療法が開発されて活用する場面が増えていく可能性を考えると、月々100円前後の安価でいざという時には大きな備えとなる先進医療特約はコスパの良い優秀な特約です。

いざという時に金額の心配をせずに先進医療技術を受けられるよう、ひとつは先進医療特約を付帯しておくことをおススメします。

がん保険に先進医療特約を付帯する際の注意点

先進医療特約は一般的な医療保険にもがん保険にも特約として用意されていますが、どの保険に付帯するかによって利用できる範囲が異なる点には注意が必要です。

医療保険に付帯した場合には、がん治療を含めたすべての先進医療技術が対象となりますが、がん保険に付帯してしまうと、がん治療のための先進医療のみに限定されています。

そのため、両方に加入している方であれば医療保険に特約として付帯するようにし、がん保険のみ加入している方はがん保険で付帯するように意識しておきましょう。

ちなみに先進医療はどこでも受けられるわけではなく、厚生労働大臣から承認を受けている保険医療機関（大学病院など）で治療や手術などを受けるため、わざわざ遠方まで治療に通わなければいけない場合もあり、治療費以外の交通費や宿泊費などの雑費がかかることもあります。

そういった自費での雑費も含めて、いくらかかるのかが見えない先進医療は備えておきたいリスクと言えそうです。

よしの

先進医療特約には交通費や宿泊費として使える一時金が付いているものと無いものがあります。加入する前にきちんと確認しておきましょう。

がん保険が不必要なケース

ここまでを踏まえると「がん治療は何かとお金がかかる可能性が高いので備えたほうが良い」という理由が多く挙げられました。

では逆に、がん保険に入らなくても良いのはどのようなケースなのかを考えていきます。

1. 資産家で数百万や数千万の医療費がかかっても無理なく支払える人
2. 厚生年金に加入しており貯蓄も十分にある人
3. 単身で貯蓄が十分にある人
4. 医療保険やその他保険の特約でがん保障が付帯している人

上記①～③までの理由は、医療費が負担にならない経済力があることを示しています。

まず①の理由は言わずもがなですが、②の厚生年金に加入している方では、健康保険による軽減を受けられる以外にも、療養中に諸条件を満たしていれば傷病手当金が給付されて収入減による負担を軽くしてもらえます。そのうえで十分な貯蓄があれば、医療費の自己負担分も支払う余裕があるでしょう。

次に③の理由としては、たとえ自営業で傷病手当金が受け取れないとしても、家族がいて住宅ローンや教育資金も必要とする方と単身の方では、備えるべき金額も異なってくるため、個々の判断で貯蓄が十分と感じるのであれば、無理に加入する必要はないのかもしれません。

最後に④ですが、医療保険や団信生命保険などその他の保険に特約などで、がんまたは三大疾病への保障が付帯している場合は、あえて重複して加入する必要はありません。

なお、「十分な貯蓄」を判断するための共通の認識として、療養のために1年～3年収入がなくても生活できる程度の資金と、無理なく医療費を払えるかどうか、を基準に思索してみてください。

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