損保ジャパン日本興亜の「すまいの保険」のメリットとデメリット、申込み前の注意点など

火災保険は各社さほど違いがないのですが、損保ジャパン日本興亜の「すまいの保険」はいろいろな補償がまんべんなく揃っており、比較的スタンダードな火災保険といえます。

また、地震に対する補償を手厚くできたり、太陽光発電システムの損傷、サイバー攻撃（IoT住宅費用「売電収入・サイバーリスク」特約）に備えられるなど、損保ジャパン日本興亜ならではの補償が用意されているのが特徴です。ただし、保険料は他と比べると少し高めとなっています。

それでは、国内3大損保会社である損保ジャパンの火災保険、内容や保険料をチェックしていきましょう。

このページの中身

以下、詳しい説明に入りますので、興味がある方は読み進めてもらえればと思います。

保険料の例

【専用住宅の見積り例】
・築年数：10年
・延床面積：90㎡
・保険金額：建物2,000万円、家財1,000万円
・費用保険金：損害保険金×30％（限度額300万円）
・自己負担金額：なし
・長期一括払い

戸建て（H構造、所在地：埼玉県）

マンション（M構造、所在地：東京都）

戸建は耐火性が低いとされる「H構造」で計算しているので、保険料が高く見えますが、他社と比べると「やや高い～標準的」な保険料です。マンションはやや安くなる傾向があります。

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この例は水災以外の基本の補償は全て付け、自己負担額なし、費用保険金も最高額出るように補償をしっかり充実させたプランです。補償の範囲や金額を下げることで保険料抑えることができます。

補償内容

主契約（基本補償・プラン）

（※）自己負担0万円を選択した場合でも、「破損・汚損」の自己負担額は1万円になります。

どんな場合でも保険金が受け取れるように補償を手厚くしたいなら「ベーシック（Ⅰ型）」、住まいが高台にあるなど水害の危険性がない場合は「ベーシック（Ⅰ型）水災なし」や「ベーシック（Ⅱ型）水災なし」、マンションの中層階以上で物体落下や盗難、破損・汚損の危険性が低い場合はシンプルな補償の「スリム（Ⅰ型）」や「スリム（Ⅱ型）」が良いでしょう。

費用補償

これらの費用補償は全プラン共通で自動的にセットされており、臨時費用だけ限度額を選べます。
費用の保障に関しては他社とあまり変わりありません。

特約

特徴は地震火災特約とIoT住宅費用「売電収入・サイバーリスク」特約がある点です。

地震火災特約をつけると、地震の際にしっかり保険金を受け取れますし、IoT住宅費用「売電収入・サイバーリスク」特約は、太陽光発電損傷やサイバー攻撃など昨今リスクが高まっているものに対して補償を付けられます。

その他

【すまいとくらしのアシスタントダイヤル】

こちらは無料で自動付帯します。

「水まわりのトラブル応急サービス」はトイレが詰まったとき、「かぎのトラブル応急サービス」は鍵を失くしたときなどに無料で処置を頼めるので、いざ困ったときに役立ちます。

契約条件（保険料支払方法について）

月払いより年払い、年払いより一括払いの方が、払い込み保険料の総額が少なくなるのでお得です。
また、保険期間も長い方が割引が効いて安くなります。

メリット部分

地震の際の補償を手厚くできる

損保ジャパン日本興亜の「すまいの保険」では、地震で被害を受けたときは「地震保険」を付けていれば、（火災保険金額×上限50％）×損害割合に応じて5％～100％が支払われ、さらに地震による火災で建物が半焼以上、もしくは家財が全焼した時には、費用保障「地震火災費用保険金」より火災保険金額×5％が支払われます。

それだけでなく、特約として用意されている「地震火災特約」を付けることで、地震の際に受け取れる保険金を増やすことができるのです。地震に対して不安を抱えている方は多くいるだろうと思いますが、この特約を付けることで地震への大きな備えになりますので、この点はこの商品の魅力と言って良いでしょう。

太陽光発電システムの損傷、サイバー攻撃にも対応

エコへの関心や副収入への注目から、太陽光発電システムを設置によって売電収入を得るお家が増えています。ただ、昨今の大型台風やゲリラ豪雨、雹、竜巻などでソーラーパネルが損害を受け、売電収入が減るケースも増えています。

そんな時に備えられるのが特約IoT住宅費用「売電収入・サイバーリスク」特約です。屋根などに付けた太陽光発電システムが損害を受けて、売電収入が減った場合にその損失分が支払われます。

また、サイバーリスク費用補償もつけることができ、住宅内のネットワーク機器（パソコン・家電等）がサイバー攻撃を受け、不正アクセスや個人情報漏洩の事故が起きた場合に、30万円もしくは50万円を限度に実費が支払われます。

デメリット部分

保険料がやや高い

損保ジャパン日本興亜の「すまいの保険」は同条件で他社と比較した場合、特に戸建てだと保険料がやや高くなる傾向にあります。これは費用補償や特約が充実している分が保険料に上乗せされているからだと考えられます。

また、メリットでもある地震火災特約をつけるとさらに高くなるので、保険料をできるだけ抑えたいという方は他社でも試算することをお勧めします。

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正確な保険料は、各社きちんと試算をしてみないと分かりません。建物の構造や立地、条件によっては損保ジャパンの保険料の方が安くなる可能性もあるので、まずは何社か料金比較をして見ましょう。

最終評価

火災保険は基本的な補償内容は各社さほど違いはありません。違いが出るのは費用補償や特約の種類・上限額です。その点で損保ジャパンは地震に手厚く備えられる（地震火災費用特約）のと、太陽光発電システムの損傷、サイバー攻撃（IoT住宅費用「売電収入・サイバーリスク」特約）に備えられる、というのが他社にはない強みです。

東南海地域や首都圏など今後地震のリスクが高いとされている地域に住んでいて、地震にしっかり備えたいという方や、家に太陽光システムを設置している方、IoT家電を使っている方にはいざという時に役立つ補償なので、お勧めです。

反面、保険料をできるだけ抑えたいという方は特に戸建ての場合だと保険料が割高になる可能性があるので、他社と比較した上で判断することをお勧めします。

この記事を書いた人

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